未成年はノンアルコールビールを飲んでいい?0.00%でも20歳以上向けなのはなぜ?

公開: 更新: 執筆・編集: アストローカ創業者

「アルコール0.00%なら、子どもが飲んでもいいのでは?」

ノンアルコールビールを見て、そう疑問に思うのは自然です。

結論から言えば、アルコール0.00%のノンアルコールビールを20歳未満が飲むこと自体は、法律で禁止されていません。

そして、0.00%のノンアルコールビールについて、「子どもが飲むと成長に悪い」「脳や身体に害がある」といった、未成年特有の身体的な健康被害が確立しているわけでもありません。

それでも、日本では大手メーカーをはじめとした企業が、ノンアルコールビールを「20歳以上向け」として扱っています。
コンビニやスーパーで、0.00%なのに年齢確認を求められることもあります。

なぜなのでしょうか。

調べてみると、理由は「0.00%でも子どもの身体に悪いから」ではありませんでした。

背景にあるのは、将来の飲酒への誘引を懸念して、酒類業界が設けた自主的なルールです。

しかも、そのルールが作られた時点で、「ノンアルを飲むと将来お酒を飲むようになる」という因果関係が科学的に証明されていたわけではありません。


では、なぜそのルールは生まれたのか。そして、その後の研究で何が分かったのか。

順番に見ていきます。

 

※海外では「non-alcoholic」「zero alcohol」などの名称でも微量のアルコールを含む場合があります。本記事では、原則としてアルコール0.00%の商品について考えます。


まず結論:0.00%を20歳未満が飲んでも法律違反ではない

日本の酒税法では、酒類は原則としてアルコール分1度以上の飲料と定義されています。

0.00%のノンアルコールビールは、この「酒類」には該当しません。

20歳未満の飲酒を禁止する法律が対象としているのも酒類です。

したがって、アルコール0.00%のノンアルコールビールを20歳未満が飲むこと自体は、法律で禁止されていません。

なお、現在の日本では18歳から成年なので、「未成年」と「20歳未満」は同じ意味ではありません。
本記事では検索時によく使われる表現として「未成年」も使いますが、飲酒についての法律上の境界は20歳です。


0.00%が子どもの身体に悪い、という話でもない

では、法律ではなく、健康上の理由で20歳以上向けなのでしょうか。

ここも違います。

通常のビールや酒について未成年者への健康影響が問題になるのは、エタノールを摂取するからです。

アルコール0.00%なら、そのエタノール曝露がありません。

そのため、アルコール飲料について語られる「発達期の脳への影響」「臓器への負担」といった話を、そのまま0.00%のノンアルコールビールに当てはめることはできません。

少なくとも現在確認できる研究では、一般的な0.00%のノンアルコールビールについて、

  • 20歳未満が飲むことで成長が阻害される
  • 未成年特有の身体的な健康被害が生じる

という確立した医学的根拠は確認されていません。

身体への直接的な影響という意味では、基本的にはジュースや炭酸飲料など、他の清涼飲料水と同じように考える話です。

糖分やカロリー、カフェインなどが入っている商品なら、それぞれの成分について考えればよい。それはノンアルコールビール特有の問題ではなく、嗜好品全般に共通します。


つまり、0.00%のノンアルコールビールが20歳以上向けなのは、「子どもの身体に有害だから」ではありません。

ここが、この話を理解するうえで重要です。


では、なぜ0.00%なのに「20歳以上向け」なのか

理由は、酒類業界の自主基準にあります。

現在、酒類業界8団体が定める自主基準では、「ノンアルコール飲料」を、アルコール度数0.00%で、味わいが酒類に似ており、20歳以上の飲用を想定・推奨するものと定義しています。

さらに、

  • 20歳未満を広告モデルに使わない
  • 20歳未満の飲用を推奨・誘引する広告をしない
  • 商品に20歳以上向けであることを表示する
  • 酒類と同様に区分陳列や年齢確認を行う

といった基準があります。

0.00%なのにレジで年齢確認されることがあるのも、この自主基準の延長です。

ただし、改めて確認しておきたいのは、これは「20歳未満が0.00%を飲むことを禁止する法律」ではないということです。

酒類を製造・販売する業界が、自主的に引いている線です。


この自主規制は、なぜ作られたのか

ここからが、この話の少し意外なところです。

現在の自主基準が形成されていったのは、0.00%飲料が急拡大した2010年代初頭でした。

当時はビールテイストだけでなく、チューハイ、カクテル、ワインなどを模した0.00%飲料も次々に登場していました。

そうした中、消費者団体やアルコール問題に取り組むNPOから、行政や酒類業界に対して要望活動が行われます。

2012年1月には、主婦連合会とNPO法人ASK(アルコール薬物問題全国市民協会)が、酒類業界の中央団体、国税庁、消費者庁に対して「『ノンアルコール』の表示に関する緊急要望書」を提出しています。

そこで問題として挙げられた一つが、「未成年者の飲酒誘引」でした。


要望書では、0.00%は清涼飲料なので法律上は未成年者も飲めるとしたうえで、「飲酒の疑似体験」から実際の飲酒へ誘引する危険があると主張しています。


そして具体的に、

  • 「20歳以上が対象」と表示する
  • 未成年に見える人物や未成年に人気のタレントを広告に使わない
  • 酒類の棚で販売する
  • レジで年齢確認する

といった対応を求めました。

現在の自主基準と、かなりよく似ています。


業界側でも同時期、酒類との誤認・誤飲だけでなく、「未成年者を飲酒に誘引する可能性」に配慮する必要があるとして、ノンアルコール商品の表示や販売、マーケティングについて検討を進めていました。

そして2012年末から、ノンアルコール飲料についての自主基準が運用されるようになります。


その自主規制に、科学的な根拠はあったのか

ここで当然、疑問が出てきます。

本当に、子どもがノンアルコール飲料を飲むと、その後お酒を飲むようになるのでしょうか。

この点は、後に政府の消費者委員会でも問題になりました。


2014年の新開発食品調査部会では、

ノンアルコール飲料について未成年者の飲用を厳しく制限する自主基準がある一方で、「その必要性・根拠が示されていない」

として、メーカー側に説明を求めています。


その際、メーカー側は、2011年8月に提出された「ノンアルコール飲料が未成年者の飲酒を誘引するのではないか」という懸念を示す要望書が、自主基準を設けるきっかけになったと説明しました。

そして消費者委員会の議事録には、非常に重要なことが書かれています。

その要望書には、科学的な根拠は示されていなかった。


つまり、「ノンアルを飲むと将来酒を飲むようになることが研究で証明されたので、20歳以上向けになった」わけではありません。


  • まず、「飲酒への入り口になるかもしれない」という懸念があった。
  • その懸念を受けて、業界が予防的に線を引いた。

という順番です。


実際、2015年には消費者庁も、ノンアルコール飲料と未成年者の飲酒との関係について、十分な科学的知見に裏づけられた「明確かつ直接的な根拠」が示されているとは言えない、という趣旨の見解を示しています。

では、それから10年以上研究を続けた現在はどうなのでしょうか。


日本の約10万人調査では「ノンアルを飲む子ほど酒も飲む」

ここからは学術研究を見ていきます。

日本では2017年、全国の中高生約10万人を対象に、酒類風ノンアルコール飲料と実際の飲酒との関係を調べた研究が発表されています。


ノンアルコール飲料を飲んでいる中高生ほど、アルコールも飲んでいる。両者には強い関連がありました。

結果は、一見すると自主規制を支持するように見えます。


ところが、ここで大切なのは「相関」と「因果」を分けることです。

この研究では、両方を飲んだことがある生徒について、ノンアルと酒のどちらを先に経験したのかも調べています。

すると、男女・年齢を問わず、先にアルコールを経験し、その後ノンアルを飲んだ生徒の方が多いという結果でした。

研究者自身も、ノンアルコール飲料が若者の飲酒増加につながるという懸念は、この結果からは支持されなかったと結論づけています。


つまり、ノンアルを飲む子ほど酒も飲むことは分かった。

しかし、ノンアルを飲んだから酒を飲むようになったとは言えなかったのです。


この研究だけで逆に「ノンアルが、お酒の入口になることは絶対にない」と証明されたわけでもありません。

一時点の調査なので、本当に因果関係を調べるには、まだ酒を飲んでいない子どもを長期間追跡する必要があります。


海外では「酒を連想させる」ことは分かってきた

海外でも近年、子どもとNo/Low飲料について研究が増えています。

たとえば2025年、オーストラリアの15〜17歳331人を対象に、酒、Zero Alcohol飲料、ソフトドリンクの商品画像を見せた実験が行われました。

「アルコールを連想する」と回答した割合は、

  • アルコール飲料:94.4%
  • 酒類ブランドから展開されたZero Alcohol:90.7%
  • 独立ブランドのZero Alcohol:85.6%
  • ソフトドリンク:5.2%

でした。

少なくとも心理的には、Zero Alcohol飲料は普通のソフトドリンクではなく、かなり強く「酒」と結びつけて認識されることが分かります。


これは、「酒に似た0.0飲料への接触が、子どもにとって酒文化への接触にもなるのではないか」という懸念には一定の根拠があることを示しています。

ただし、この研究で分かったのは、Zero Alcoholを見ると酒を連想するというところまでです。ある意味、当たり前の話です。


その子が数年後に実際に酒を飲み始める確率が上がったことを示した研究ではありません。

さらに、この研究でいうZero Alcoholは0.5%未満の商品も含んでいます。

日本でいう0.00%だけの話と、そのまま同一視することもできません。


「ノンアルがお酒の入口になるか」は、2025年時点でも結論が出ていない

この問題について現在の研究状況を俯瞰するうえで重要なのが、2025年に公表された若者のAlcohol-Free/Low-Alcohol飲料に関する研究レビューです。

研究者たちが国際的な文献を探したところ、若者のNo/Low飲料について条件を満たす研究は、驚くほど少数しかありませんでした。


日本や台湾では、

  • ノンアルを飲む若者ほどアルコールも飲む

という関連があります。


オーストラリアでは、

  • 子どもが0.0系飲料を酒に近いものとして認識する
  • 親も「飲酒の正常化」や「お酒の入口になること」を懸念している

といった研究があります。


しかし、それらをまとめても、ノンアルコール飲料を飲むことが原因となって、将来アルコールを飲み始めると結論づけるには証拠が足りません。

レビューの結論も、お酒の入口になるかどうかについて判断するのは時期尚早であり、長期間追跡する研究が必要だ、というものでした。


現在の科学を一言でまとめるなら、懸念する理由はある。しかし、因果関係はまだ証明されていない。というところでしょう。


「20歳以上」は、身体的な安全性の境界線ではない

ここまで見てくると、日本の0.00%ノンアルコールビールにある「20歳以上」という表示の意味が分かります。

これは、19歳までは身体に悪く、20歳になった瞬間に安全になるという意味ではありません。

そもそも0.00%なら、アルコールによる健康影響はありません。

また、一般的な0.00%ノンアルコールビールについて、20歳未満が飲むことで成長や身体に特有の害が生じるという確立した医学的根拠も確認されていません。


20歳という線は、身体的な毒性の境界ではなく、

「酒に似た飲料を子どもの頃から飲むことが、将来の飲酒への心理的なハードルを下げるかもしれない」

という社会的・行動的な懸念に対して、酒類業界が予防的に引いた線です。


その懸念を完全に否定する研究もありません。

一方で、因果関係が証明されているわけでもありません。

この二つは、分けて理解する必要があります。


結局、未成年は0.00%のノンアルコールビールを飲んでいいの?

整理すると、こうなります。

法律上は、0.00%を20歳未満が飲むことは禁止されていません。

身体への直接的な影響についても、0.00%だからこそアルコールによる害はなく、未成年特有の身体的な健康被害が確立しているわけでもありません。

一方で、日本の酒類業界は、将来の飲酒への誘引を予防する目的から、0.00%であっても20歳以上向けの商品として扱っています。

そして、その「飲酒への誘引」が実際に起こるのかについては、現在も研究途上です。

だから、「0.00%でも子どもの身体に危険だから飲んではいけない」という説明は正確ではありません。

同時に、「0.00%なら、子どもに積極的に飲ませても将来の飲酒行動を含め何の影響もない」とまで科学的に断言できる段階でもありません。

法律、身体への影響、業界の自主ルール。

この3つは、それぞれ別の話なのです。


ASTROCAは20歳以上のために作ります

ASTROCAも、アルコール0.00%のビールテイスト飲料です。

そして、20歳以上の方に楽しんでいただく商品として開発しています。

ビールという大人の嗜好品が持つ味や香り、食事と合わせる楽しさを、アルコールを摂らずに楽しめる選択肢を作りたいからです。

ただし、その理由を、

「0.00%でも子どもの身体に危険だから」

と説明することはしません。

分かっていることは、分かっていることとして。

まだ分かっていないことは、分かっていないこととして。

0.00%を作る側だからこそ、その違いを正確に伝えたいと考えています。

主な参考資料

  • 国税庁「酒類の定義」

  • 酒類の広告審査委員会「酒類の広告・宣伝及び酒類容器の表示に関する自主基準」

  • 主婦連合会・NPO法人ASK「『ノンアルコール』の表示に関する緊急要望書」(2012年)

  • 内閣府 消費者委員会「第19回 新開発食品調査部会 議事録」

  • 内閣府 消費者委員会「消費者委員会委員、新開発食品調査部会・評価調査会委員 合同会議 議事録」

  • Kinjo A, et al. “The Association Between Alcohol-Flavoured Non-Alcoholic Beverages and Alcohol Use in Japanese Adolescents.” Alcohol and Alcoholism, 2017.

  • Bartram A, et al. “Alcohol advertising in disguise: Exposure to zero-alcohol products prompts adolescents to think of alcohol—Reaction time experimental study.” International Journal of Drug Policy, 2025.

  • Peeters M, et al. “Exploring Adolescents’ Consumption of Alcohol-Free and Low-Alcohol Drinks: A Review of the Literature and a Drinking Profile Analysis.” International Journal of Mental Health and Addiction, 2025.

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