ノンアルコール飲料は、飲む人にとっての選択肢であるだけでなく、飲食店や小売店、宿泊施設など、提供する事業者にとっても一つの商品カテゴリーです。
ただし、「健康志向が広がっているから」「ノンアル市場が伸びているから」という理由だけでは、導入する根拠として十分ではありません。
売上や客単価はどう変わるのか。粗利は確保できるのか。これまで注文されなかった一杯を生み出せるのか。顧客にとって、どのような選択肢になるのか。
アストローカジャーナルでは、ノンアルコール飲料を扱うことが事業者にとって本当に合理的なのかを、データや実例をもとに考えていきます。
飲食店でノンアルコールを充実させる
飲食店では、お酒を飲まない人が来店しても、その人が必ず有料のソフトドリンクを注文するとは限りません。
一方で、料理と合わせて選びたくなるノンアルコール飲料があれば、新しい一杯の注文につながる可能性があります。
では、ノンアルコールを充実させることに、実際どれくらいの経済合理性があるのでしょうか。
客単価や粗利、飲酒しない人の外食行動など、国内で確認できるデータから検討しました。
関連記事
飲食店がノンアルコールを充実させるメリットは？客単価・粗利を国内データで検証
飲食店がノンアルコールを充実させるメリットを国内調査から検証。客単価、粗利額、店選び、2杯目、導入リスクまで、飲食店経営の視点で解説します。
アストローカジャーナル
飲食店以外では、どんな可能性があるのか
ノンアルコール飲料が必要とされる場所は、飲食店だけではありません。
たとえば、車で訪れる施設ではアルコールを選べない人がいます。ホテルでは、夜にお酒を飲みたくない宿泊客もいます。温浴施設やサウナでは、入浴後の一杯としてアルコール以外の選択肢を求める人も考えられます。
小売店でも、従来のビールや清涼飲料とは異なるカテゴリーとして、ノンアルコール飲料をどう扱うかという問いがあります。
今後、アストローカジャーナルでは、こうした業態についても順次検討していきます。